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法的視点から見たスポーツビジネス

 

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スポーツビジネスと法

「スポーツ選手」は,昔から,子供の将来の夢の上位に挙げられ続けています。

第一生命によるアンケート「大人になったらなりたいものベスト10」の2016年のランキングでも,
男の子の第1位に「サッカー選手」,第4位に「野球選手」,第8位に「水泳選手」がランクインしています。

ちなみに,私自身,子供の頃は,「(キャプテン翼を読んでは)絶対にサッカー選手になる!」,「(スラムダンクを読んでは)絶対にバスケットボール選手になる!」なんて夢見ていました。

このように,「スポーツ選手」が憧れの職業であり続けられるのは,スポーツをしたり見たりする楽しさ,爽快さ,かっこよさなど,スポーツ自体が持つ魅力にその根本があることは言うまでもありません。

しかしながら,憧れの職業であるためには,「スポーツ選手」が職業として成り立つことが前提ですし,特にサッカーや野球などのトッププレイヤーが莫大な年俸を稼いでいるということも,「スポーツ選手」という職業を憧れの対象として引き上げている一因であると思います。

Jリーグの発足により,日本のサッカーはスポーツビジネスとして大いなる発展を遂げました。
その結果,職業としてのサッカー選手の魅力はより高まり,競技人口がより増大し,レベルの底上げがなされ,Jリーグ・日本代表のレベルはさらに上がり,近年では,日本代表がワールドカップのアジア予選を突破して,本戦出場の常連国となっていますし,日本人選手がヨーロッパのクラブチームでプレイすることも珍しいことではなくなりました。
日本代表がワールドカップに出たり,選手が海外で活躍したりすることで,ますますサッカーをとりまくスポーツビジネスも発展してきています。

このように,スポーツビジネスの発展は,スポーツ競技の発展にとっても,とても重要な意味を持っています。

スポーツビジネスというと,試合を行うという興業に関するビジネス,その試合を放送することに関するビジネス,チームや選手のグッズ等の販売に関するビジネスなどを思い浮かべる方が多いかと思います。
選手・監督とチーム・競技団体が締結する選手契約や,選手と企業の間のスポンサー契約なども,スポーツビジネスに含まれますね。

これらスポーツビジネスには,当然ながら,契約の締結が欠かせませんし,様々な法律も絡んできます。
ですので,当然ながら,スポーツビジネスを行うには,法的な観点からの考察が不可欠です。

スポーツ選手,チームや競技団体の関係者,スポンサー企業やグッズ販売に関わる企業の関係者,放送局の関係者など,実際にスポーツビジネスに関わっている方々は,スポーツビジネスに関する法的知識を身につけておかなければ,気付かない内に不利益を受けてしまう可能性があります。

また,2020年に東京オリンピックが開催されることとなり,スポーツ選手を目指して励んでいる方も多くいらっしゃると思いますし,これからスポーツビジネスに参入する方々も増え,これからますます日本におけるスポーツビジネスは活発になると思われます。
このような,スポーツ選手を目指している方々や,スポーツビジネスに新規参入される方々も,スポーツビジネスに関する法的知識を身につけておくにこしたことはありません。

このブログが,これからもさらに発展していくであろうスポーツビジネスに関する方々への一助となり,スポーツ界の発展に少しでもお役に立つことができれば幸いです。

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